カーリースのメリット・デメリット!カーリースに向く人向かない人の違いとは?

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カーリースのメリット・デメリット!
~カーリースに向く人向かない人の違いとは?~

はじめに

時折テレビやラジオCMで「新車に月々1万円で乗れる」とよく耳にするので、今回クルマを乗り換えるにあたって、そのカーリースを検討してみました。

調べてみるといろいろとカーリースの種類があります。

他にもあるみたいなので、などとつけていますが、今回チェックしたのは上に明記したものです。

カーリースできる車種

CMからのイメージでは新車と言っても、軽自動車ばかりというイメージでしたが、月々2万など費用が上がってよければ普通車も借りることができます。

メジャーなカーリースでは基本国産メーカーでの全車種をレンタルすることができます。

外車をレンタルしたいという方には、最近中古車買取で有名な旧ガリバーが始めた「NOREL」というサービスであれば、メルセデスベンツとフォルクスワーゲンのレンタルが可能になります。

カーリースの費用

1万円というのが、よく知られていますが、実際には車種やリース期間、走行距離などをつかってお客様単位で費用を計算するので、1万円ぴったりになるケースは少ないです。

しかし、大抵特選車などが提案されており、そこに1万円でリースできる車種が紹介されています。

ただ、実際1万円の費用になったとしても、実は年2回ボーナス月には、車種によって異なりますが、6〜8万円程度の加算が前提となっているのです。これが契約期間中ずっと必要なので、結構大きい金額になります。

そのボーナス月の加算が好きではない、本当に月々の支払いを平準化したいという方のために契約期間中はずっと費用が定額のプランも各社用意されています。

この払い方の違いでは、トータル費用には大きな違いみられないようです。

なお、現在、「マイカー賃貸」という新たなフレーズで人気のカーリース「カルモ」は、その名の通り賃貸に近い形式で「契約した一定期間、毎月定額で車に乗れる」サービスです。店舗型ではなく、手続きも全てオンライン上で完結するのも魅力の一つですね。

一般的に、カーリースの費用には以下のものが含まれています。

カーリース費用に含まれているもの

  • 車両本体価格
  • 車両に関わる税金(登録、重量税など)
  • 自賠責保険

主に走行に関わる最低限の費用経費です。

ここで注意したいのが、実は本当に車両本体価格とは車両のみの価格で、これだけだとフロアマットやナビ、ETCなどは付いていません。

だいたい車両はオーディオレスなので、オーディオやナビをつけないとその部分は開いたままなので、カッコ悪いのです。当然、そうした必要部品をつけると、その分費用がアップします。

多くのカーリースのサイトでは見積もり可能ですが、ナビではなく、オーディオをつけたい場合、希望する車がない場合などは個別対応となるので問い合わせが必要になります。

カーリースの仕組み

カーリースとはその名の通り、くるまのレンタルです。

リース契約に基づいて、クルマを自分のものとして使用します。その対価としてリース費用を支払うのです。

その費用には主に以下の要素が考慮されています。

リース費用計算に関連する項目

  • 走行距離
  • 装備品の有無
  • 契約年数
  • ボーナス支払いの有無

もちろん装備品や走行距離が多い方が費用は高くなります。そして、契約年数が短い方が短い期間に費用を払うため、高い金額にもなるのです。

カーリース契約では、契約期間終了後の残価が必ず設定され、その残価設定に合わせてリース費用が決定します。

クルマは使用するごとにその価値が下がっていく商品です。

そのため、傷がついたり、走れば走るだけその価値が下がることになります。契約終了後の価値がいくらなのかというのが残価です。

契約時に申告された走行距離で予め残価は設定されているため、申告よりも多く走っている場合や使用状況によりついた傷などで契約期間終了後の残価が契約時に定めた残価より低くなった場合はその差額精算が必要になります。

これは新車ディーラーで提供されている残価設定型クレジットでも同じことです。

そのためカーリースでは、傷をつけたりしないように毎日の使用に注意をより払う必要があります。

カーリースの注意点

  • 法人契約ができない業者もあるので注意する
  • 事故などで全く使用できない状態になった時(全損時)は一括でリース費用の支払いが必要
  • 契約当初に決めた内容を途中で変更できない(業者によっては可能な場合もあり)
  • 残価を下回らないよう使用する
  • 改造などは不可
  • 走行距離がありすぎると追加費用発生

ぞれぞれの注意点について見ていきます。

法人契約ができない業者もあるので注意する

多くのカーリースは個人契約を前提としています。またオリックスや住友三井など個人・法人ごとに契約を分けているところもあります。

事故などで全く使用できない状態になった時(全損時)は一括でリース費用の支払いが必要

契約車両が利用できない=契約の継続ができないということになります。

またカーリースでは最初に残価を設定してその残価で会社に返ってくる分リース費用が安くなっているのですが、全損になった場合は戻ってくるはずの車がなくなるので、その時点でリース費用を全部回収されて、契約は終了となります。

契約当初に決めた内容を途中で変更できない(業者によっては可能な場合もあり)

契約時は7年経ったら、返却して乗り換えようと考えていても、使用するうちにその車が気に入り、愛着も湧いてきてやはり乗り続けていきたと思った場合最初の契約が「乗り換え」となっているとそれを変更することができません。

そのため、どんなに思い出や愛着があっても、その車とはお別れになります。

残価を下回らないよう使用する

初心者や運転が下手な人がカーリースをすると逆に損害が大きくなる場合があります。

それは契約時クルマが無傷で戻ってくることが前提だからです。自損事故や傷をつけてしまった場合は当然修理をしなければなりません。

そのため、カーリース契約時は自損事故でも保険金が支払われる車両保険の加入を勧められます。

当然、その車両保険は自己負担ですし、相当保険料は高くなります。さらに自損事故を起こして保険金支払いをしてもらった場合はその翌年の自動車保険料が相当高くなるのです。

少しぐらい傷が入っていても走行に問題なければそのままでよいと思っている人などはカーリースには不向きかもしれません。

改造などは不可

「自分の所有物のように自由に使える」と宣伝されているカーリース。

しかし当たり前ですが、あくまでもリース契約ではなく、所有者はリース会社なので、クルマを自由に改造(カスタム)することはできません。

走行距離がありすぎると追加費用発生

リース契約は月間走行距離が「500キロまで」「1000〜1500キロまで」など予め決められた枠を選択して契約します。

多くの契約は契約期間終了時に走行距離を確認します。

そして、契約時に定めた走行距離を越えている場合は、その越えた分を差額精算するようになります。

一部の業者では1キロ2.5円で計算するということでしたので、毎月100キロオーバーした7年契約の場合は21,000円の追加費用が発生するということになります。

カーリースに向く人向かない人

前述の内容を踏まえるとカーリース契約には向き不向きがあることがわかります。

カーリースに向いている人

法人・個人事業主

車両購入だと一時的な出費として経費精算可能ですが、その後資産として計上されてしまいます。

しかし、カーリースであれば、毎月の出費が一定でかつ所有はしていないので、その会社の資産としての計上はなされません。

クルマが好きで常に新車に乗りたい人

新しいクルマが出るたびに新車に乗りたいと考えている方は3年など短期のカーリース契約されるのがオススメです。

カーリースに向かない人

事故が多い人

事故が多ければその分クルマを損傷する機会が増えていきます。そうするとその度にクルマを綺麗に修繕していたのでは費用がかさむ一方です。

少しぐらいの傷であればそのまま放って乗り続ける人

カーリースであれば、傷は必ず修理しなければなりません(クルマの傷は放って置くほど修復に費用がかかるようになりがちなので、契約終了時に支払う費用が大きくなります)。

手頃な費用で新車に乗れるカーリースですが、契約の前にちゃんと自分のクルマの使い方や傾向などを考えておいたほうが良さそうです。

社用車・商用車の法人契約チェックポイント

  • 大きな初期費用がかからないので資金調達不要
  • メンテナンスや車検、税金のお支払いなど車両維持にかかる手間がなくて管理が楽
  • リースは経費処理が可能なので節税になる

こんな場合は法人によるカーリースを検討しましょう。

「事業拡大に伴って車が追加で必要」

「新しく事業を始めるので車が必要」

「車両のメンテナンスに時間や手間を取られ困っている」

【個人用のみならず、事業用のカーリースもお考えなら、カルモがオススメ】

カルモのメリット

  • 節税効果が高く、税金の支払いも不要(税金支払いも代わりにやってもらえる)
  • 新車は全てのメーカー、グレードの取り扱い可能。(中古車のリースも可能)
  • 税金・初期費用コミの毎月定額なので、キャッシュフローが明確で簡素化できる。
  • 全国どこでも納車可能。
  • 新車平均保有期間の7〜9年の料金体系は業界随一の安さ。
  • ディーラー等に出向かなくともオンラインで契約まで締結できる(相談もTEL、メール、LINEとも対応可能)。
【法人契約ももちろん可能!】

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